居住目的で住宅を購入する際、マンションを買うか戸建で住宅を買うか、迷う方が多いのではないでしょうか。
近年では、大都市のみならず地方都市でも、マンションの開発が盛んなので、居住地問わず購入する物件の選択肢が多くなっています。
本記事では、住宅購入の観点から、マンションと戸建てのメリット、デメリットについてそれぞれ解説していきます。
【比較1】物件価格が安いのはどっちか？
1番に迷うのは物件価格ではないでしょうか。
先述のように、近年では地方でもマンション始めとする大規模な集合住宅の建設が盛んで、どっちが安いとは一概には言えません。
戸建てよりマンションの物件件数が多い都市であればマンションの物件価格の方が安くなりますが、
一方でマンションを始めとした集合住宅よりも、戸建て住宅の件数が多い都市であれば戸建て住宅の物件価格の方が安い傾向にあります。
「不動産バブル」状態の首都圏のように、新築マンションの価格が天井を突くように上昇しているなど特別な例もありますが、基本は居住希望地の特徴を抑えておくのが重要です。
東京カンテイプレスリリース 首都圏一戸建て住宅価格動向 2020年1月30日
結論→地域によって異なるので、居住希望地一帯の物件価格に目を通しておこう。
住宅ローンについてはこちらで解説しています。
【比較2】諸経費が安いのはどっち？
住宅を購入する際、物件費用(価格)意外にかかる費用をまとめて、「諸経費」と言います。
「諸経費」の種類は次のようになります。
物件にかかる諸費用
①印紙税→売主と交わす「売買契約書」に貼る印紙代。(2万円の場合が多い)
②不動産取得税→不動産取得時に発生する地方税。(固定資産税評価額の3%が原則)
③登録免許税→不動産取得時に登記にかかる費用。(固定資産税評価額の0.1%~2%)
④司法書士への報酬→登記手続きを司法書士に依頼した場合に支払う。(1~13万円)
⑤固定資産税→不動産所有者が年に一度支払う税金。(固定資産税評価額の6/1×1.4%の日割り金額)
⑥修繕積立基金→マンション引き渡し時にかかる費用。(20~40万円)
⑦仲介手数料→不動産会社の仲介で物件を購入した際に発生する。(物件価格×3%+6万円＋消費税)
住宅ローンにかかる諸費用
⑧印紙税→住宅ローン契約時に交わす「金銭消費貸借契約書」に貼る印紙代。(2~4万円)
⑨登録免許税→ローン借入時の登記に必要な費用。(借入額の0.1~0.4%)
⑩司法書士への報酬→登記手続きを依頼した司法書士に支払う。(4~8万円)
⑪融資事務手数料→住宅ローン契約時に金融機関へ支払う。(3~5万円程度)
⑫ローン保証料→ローン返済が滞った場合にも円滑に返済できるよう、保証会社に支払う。(借入額の0.5~2%)
⑬物件調査手数料→物件調査にかかる手数料。(4~8万円)
⑭火災保険料→(5~40万円)
かからない費用
新築戸建て→⑥、⑦不要
新築戸建て(建売住宅)→⑥不要
中古戸建て→⑥不要
新築マンション→⑦不要
中古マンション→⑥不要
場合によっては、上記以外にも不要な項目が上がりますが、完全に不要な費用は上記のようになります。
このように住宅形式の違いだけでは、諸費用の安さ高さを測ることができませんので、住宅の規模が諸費用を左右する要素になってきます。
【比較3】資産価値を維持できるのは？
住宅の資産価値についてみてみましょう。資産価値を左右する要素は色々ありますが、その中でも「耐用年数」「利便性」の2つは、どの物件にもつきまとう条件ではないでしょうか。
「耐用年数」とは、物件の資産価値がゼロになるまでの年数を指します。
新築一戸建て(木造造)の耐用年数は22年ですが、マンション(鉄筋コンクリート造)は47年に設定されています。
2020年に3000万円で新築戸建て物件を購入したら、2042年には資産価値がゼロになる計算です。
物件の「環境」も資産価値を左右する要素です。
「駅チカ」の物件価格が高く付いたり、閑静な住宅街の物件に人気があるのも、物件が良い環境に点在していることから起こるもの。
資産価値を試算する場合は主に、物件の「耐用年数」と「環境」を判断材料にしましょう。
まとめ
本記事では、マンション、一戸建てを購入する際のそれぞれのメリットとデメリットについて解説しました。
どっちを購入するのが良いかはよく議論になる話題ですが、正解はありません。
自分好みの住まい、居住環境、誰と住むかを考えながら、物件選びをしましょう。
