これから建設業に進もうと考えている方にとって、実際の現場での安全への取り組みはどうなっているのか？というのは、とても気になる要素ですよね。建設業界は「安全性のためにはお金を惜しまない」という風潮があるようですが、具体的にはどのような対策を行っているのでしょうか？
この記事では、実際に起きた事故・災害のバランスを参考に、実際の建設会社が行っている取り組みや、建設業界が安全対策に向けて最も重視している点、これからさらに力を入れていく安全対策の箇所について解説していきたいと思います。
実際に起こる事故・災害の種類はどんなバランス？対処方法も
まずは過去、実際に起きた事故・災害と、それに対する建設業界の対処法を見ていきましょう。
また、ここには書き切ることが出来ませんが、自分の会社に合ったオリジナルの安全対策を実施している建築会社が多くあります。具体的に目指している建築会社がある場合は、公式サイトなどを確認すると詳しく書いてあることでしょう。
平成30年の建設業における事故・災害
こちらは建設業労働災害防止協会が公開している、平成30年における死亡災害・工事の種類です。
墜落：85
飛来落下：12
倒壊：8
クレーン：1
自動車：11
建設機械：10
電気：2
その他：10
出典：平成30年 建設業における死亡災害の工事の種類・災害の種類別発生状況
墜落事故の数が群を抜いていることが分かります。
各会社の安全への取り組み方法は？
具体的に安全への取り組みをするには、まず事故に対する記録を取ることが大切です。どこの建設会社も、事故・災害に対する記録を取って保管しています。
記録を取ることにより、例えば最も多い墜落事故に対してですと、墜落防止になる装備を新たに購入することで災害防止になり得ます。
また「労災隠し」は犯罪ですし、災害に対する記録を取るうえで邪魔になります。「労災隠し」が犯罪であるという認識を強化する運動を行っている建設会社も多くあります。
建設業界が安全性のために特に重視している2つのポイント
建設会社が無事故に向けて実践していることのうち、特に重視しているポイントが2つあります。それが備品のメンテナンスと、事故防止の教育徹底です。
備品のメンテナンスと教育の徹底は基礎的なことに思えますが、基礎を大切にするのが事故・災害の防止につながります。それでは実際の内容や教育の効果を見ていきましょう。
事故防止に繋がる備品のメンテナンス
備品のメンテナンスは最も重要な事故・災害対策です。特に、ロープなどの安全に直結する備品については定期的なチェック・メンテナンスが行われています。
指さし確認で声に出して確認をすることや、自分1人でなく、他の人と共に確認するといったことも効果的なため、実践されています。
事故防止のための教育の徹底
上記の備品のメンテナンスなど、安全性に関わることについての教育を徹底することで、さらに事故防止につながる効果があります。
火薬やガソリンなど、使い方を間違えれば大惨事につながる備品についても、安全のための教育が徹底されるようです。安全性のためならお金を惜しまないといった教育の姿勢が事故・災害防止につながります。
また、重たいものを運ぶときは必ず2人以上で運ぶなど、安全のためのルールも存在しています。
建設業界が行う今後のための更なる安全への取り組みはなに？
今でも建設業界は安全のために色々な取り組みをされていますが、事故・災害の数はゼロではありません。これからさらに事故に遭う人を減らし、安全性を高めていくために、建設業界はさまざまな取り組みに励んでいます。
建設業界が更なる安全性のために取り組んでいることを見ていきましょう。
IT化で職人への負担を軽減
今、建設業界ではIT化が進んでいます。これからさらにAIやシステムを導入していくことによって、職人の負担を機械が肩代わりすることができ、職人の負担が減ります。
業務が減ることによって体力が温存できるため、注意力が途切れて事故に遭ってしまう…ということが減るでしょう。
コロナ禍における心身の負担へも配慮
コロナ禍において、メンタルへの負担は相当なものです。特に建設業はどうしても完全在宅ワークにすることは不可能なため、コロナ禍においてかなりの負担を感じていることでしょう。
そんな職人たちへ向けて、無料カウンセリングを行っている建設会社も存在します。ストレスが溜まると事故につながる可能性が高いため、会社がストレス発散の場を作ってくれるのはとても良い取り組みですね。
こちらの記事もオススメです。
建設業にコロナが与えた影響とは？業界のこれからの方針について解説
まとめ
建設業界は安全への取り組みのために、備品の管理や基礎的な教育を大切にしていることが分かりました。これから建設業界全体のIT化が推進していくにつれて、職人への負担もさらに減っていくことでしょう。
また、この記事にまとめた安全対策以外にも、各建設会社は自分の会社に合ったオリジナルの安全対策を実施している場所が多くあります。気になる建設会社の安全対策を、公式サイトなどで調べてみても良いかもしれません。
